親の介護が必要になり、「施設を探したほうがいいのかもしれない」と考え始めても、介護施設の種類が多くて違いがわからない方は少なくありません。
特別養護老人ホーム、老人保健施設、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅など、名前は聞いたことがあっても、どの施設が親に合うのか判断するのは難しいものです。
大切なのは、施設名だけで決めることではありません。本人に必要な介護や医療の内容、これからも続けたい暮らし方、家族が通いやすい場所かどうかを整理して選ぶことです。
この記事では、主な介護施設・高齢者向け住まいの種類と特徴、選び方のポイントを解説します。
主な介護施設・高齢者向け住まいの一覧
| 種類 | 主な目的 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム（特養） | 常時介護を受けながら生活する | 介護度が高く、在宅生活が難しい人 |
| 介護老人保健施設（老健） | 在宅復帰を目指してリハビリをする | 病院退院後、すぐの在宅復帰が難しい人 |
| 介護医療院 | 医療的なケアと介護を受ける | 長期的な療養や医療ケアが必要な人 |
| 介護付き有料老人ホーム | 住まいと介護を一体で受ける | 生活支援や介護を受けながら暮らしたい人 |
| 住宅型有料老人ホーム | 住まいを中心に外部サービスを利用する | 必要な介護サービスを選んで利用したい人 |
| サービス付き高齢者向け住宅（サ高住） | 安否確認・生活相談のある住まい | 比較的自立している、または軽度の介護が必要な人 |
| グループホーム | 認知症の人が少人数で共同生活する | 認知症があり、地域で暮らし続けたい人 |
※入居条件、サービス内容、費用は施設ごとに異なります。必ず見学や問い合わせで確認しましょう。
特別養護老人ホーム（特養）
特別養護老人ホームは、常に介護が必要で、在宅での生活が難しい方のための生活施設です。
食事、入浴、排せつなどの介護を受けながら暮らします。原則として要介護3以上の方が対象ですが、やむを得ない事情がある場合は、要介護1・2でも入所が認められることがあります。
特養は、公的な性格を持つ施設のため、民間の有料老人ホームと比べて費用を抑えられる場合があります。一方で、地域や本人の状態によっては入所まで待つこともあるため、早めに相談を始めることが大切です。
介護老人保健施設（老健）
介護老人保健施設、いわゆる老健は、病院を退院した後にリハビリを行い、在宅復帰を目指すための施設です。
長く住み続けるための施設というよりも、「自宅に戻る前に生活を整える場所」という役割があります。
たとえば、退院後すぐに自宅へ戻るのが不安な場合や、歩く力・日常生活の動作を回復したい場合に検討されます。
入所期間や退所後の生活については、施設の相談員やケアマネジャーとよく話し合いましょう。
介護医療院
介護医療院は、長期的な医療的ケアと介護を必要とする方のための施設です。
日常的な医療管理が必要で、病院を退院したあとも療養と生活の支援を受けたい場合に選択肢になります。
たんの吸引や経管栄養など、必要な医療ケアを受け入れられるかは施設によって異なります。現在の治療内容や、今後必要になりそうなケアを医師や相談員へ伝え、対応できるか確認してください。
介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは、施設の職員から食事、入浴、排せつなどの介護を受けながら生活する住まいです。
介護サービスを受けられる体制が整っていることが多く、生活支援やレクリエーションに力を入れている施設もあります。
ただし、費用、居室の広さ、職員体制、看取りへの対応などは施設ごとに大きく違います。
月額費用だけではなく、入居時費用の有無や、介護度が上がったときに追加費用がかかるかも確認しましょう。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、食事や見守りなどの生活支援を受けながら暮らす住まいです。
介護が必要になった場合は、訪問介護など外部の介護サービスを利用する形が一般的です。
比較的自立している方から、外部サービスを組み合わせて介護を受ける方まで、幅広い人が利用しています。
施設によっては、介護サービスの利用方法や追加費用に違いがあります。必要な介護を受けられるか、ケアマネジャーや施設に事前に確認しましょう。
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
サービス付き高齢者向け住宅は、バリアフリー設計で、安否確認と生活相談のサービスがある高齢者向けの賃貸住宅です。
比較的自立している方が暮らすこともあれば、訪問介護などを利用しながら生活する方もいます。
ただし、夜間の職員体制や、介護サービスの受け方は住まいごとに異なります。
「高齢者向け住宅だから安心」と決めつけず、夜間にどのような対応をしてもらえるか、介護度が上がっても住み続けられるかを確認することが大切です。
グループホーム
グループホームは、認知症の方が少人数で共同生活を送る住まいです。
家庭に近い雰囲気の中で、職員の支援を受けながら、料理や掃除など、できることを続けて暮らします。
原則として、施設のある市区町村に住民票があり、要支援2または要介護1以上で、認知症の診断を受けている方が対象です。
地域密着型サービスのため、住んでいる地域によって利用条件や空き状況が異なります。早めに地域包括支援センターやケアマネジャーへ相談しましょう。
施設選びで確認したい6つのポイント
施設を見学するときは、パンフレットや費用だけで決めず、次の点を確認しましょう。
1. 本人の状態に対応できるか
介護度、認知症の症状、必要な医療ケアなどに対応できるかを確認します。
2. 夜間の職員体制
夜間に職員が何人いるのか、緊急時にどのような対応をするのかは大切な確認ポイントです。
3. 月額費用と追加費用
家賃、食費、管理費、介護保険の自己負担額など、毎月必要な費用を確認しましょう。
おむつ代、通院の付き添い、理美容代などが別料金になる場合もあります。
4. 面会のしやすさ
家族が通いやすい距離か、面会の時間やルールはどうなっているかも確認しておくと安心です。
5. 食事や居室の雰囲気
本人が毎日過ごす場所です。食事の内容、居室の明るさ、共有スペースの雰囲気などを実際に見て判断しましょう。
6. 介護度が上がっても住み続けられるか
今は軽い介護であっても、将来は支援が増える可能性があります。介護度が上がった場合にも住み続けられるのか、転居が必要になるのかを確認しましょう。
迷ったときの相談先
すでに介護保険を利用している場合は、担当のケアマネジャーへ相談するのが第一歩です。
まだ介護認定を受けていない場合や、相談先がわからない場合は、地域包括支援センターや市区町村の窓口へ相談しましょう。
介護サービス事業所や施設の基本情報は、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」でも検索できます。
まとめ
介護施設には、それぞれ目的と特徴があります。
大切なのは、有名な施設や費用だけで決めるのではなく、本人が安心して暮らせるか、必要な介護や医療を受けられるか、家族が無理なく関われるかを考えることです。
複数の施設を見学し、ケアマネジャーや地域包括支援センターにも相談しながら、本人と家族に合う場所を探していきましょう。
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